Traffic Accident

―事故後の痛み・不安を、医療とリハビリで徹底サポート―

交通事故によるケガや痛みは、見た目では軽くても、時間が経ってから症状が強くなるケースが少なくありません。
当院では、整形外科専門医による正確な診断と早期の治療介入を通じて、後遺症を残さないための徹底したサポート体制を整えています。

まずは、レントゲン・MRI・エコー（超音波）を用いて痛みの原因を的確に評価します。
骨・靭帯・筋肉・神経など、どの組織に損傷があるかを明らかにし、必要に応じてエコーガイド下の注射治療を行うことで、早期に炎症を抑え、痛みの原因に直接アプローチします。

さらに、症状の安定期に入ったら、経験豊富な理学療法士によるリハビリテーションを開始。
姿勢・筋力・可動域・動作パターンを細かく評価し、痛みの再発を防ぐだけでなく、事故前よりも「動ける身体」へと導くことを目指します。
単に患部を治すだけでなく、根本から身体機能を回復させる医療リハビリを提供しています。

自費診療にはなりますが、最新のエビデンスに基づいた物理療法機器（衝撃波・高周波・電磁波誘導機など）を多数導入しております。
これらの先進治療機器を適切に組み合わせることで、慢性的な痛みやしびれに対しても高い治療効果を発揮します。

また、当院では治療開始から保険・手続き面でも安心のサポートを行っています。
自賠責保険・任意保険の取り扱いに精通したスタッフが在籍し、保険会社との連絡・書類作成などを丁寧にサポートいたします。
交通事故治療が初めての方でも、安心して治療に専念できる体制です。

さらに当院の大きな特徴として、地域の接骨院（整骨院）との緊密な連携体制を構築しています。
事故直後の急性段階では、連携先の接骨院での処置・固定・初期的な介入をスムーズに行い、その後、症状の遷移・評価を当院で継続して管理します。
接骨院での治療から、当院での高度な診断・注射治療・リハビリへと “切れ目のない治療連携”を実現。
患者様の通院負担を抑えつつ、最適なタイミングで適切な治療施設に移行できるようコーディネートいたします。

「どこへ行っていいか分からない」「接骨院と病院の使い分けがわからない」
といった不安を、私たちが一括してサポートいたします。

事故による身体の不調は、放置すれば長期化することもあります。
少しでも違和感や痛みを感じたら、なるべく早めにご相談ください。
あなたの身体を守るために、私たちが全力でサポートいたします。

治療の流れ

STEP1

まずは受診・状態確認

交通事故による痛みは、その場では軽症に見えても後から悪化することがあります。
事故直後で痛みがわずかでも、早めの受診をおすすめします。

STEP2

医師による詳細な検査（エコー・X線・MRI）

筋肉・靭帯・関節の損傷を見逃さないよう、必要に応じてレントゲン・エコー・MRIで精密検査を行い、
“本当の痛みの原因” を特定します。

STEP3

治療計画の作成（痛み軽減＋機能回復）

症状に合わせて、投薬・注射・物理療法・リハビリなどを組み合わせ、
早期改善と後遺症を残さないための治療プランを立てます。

STEP4

リハビリ・機能改善トレーニング

むち打ち・腰痛・関節痛などは、筋緊張や可動域の低下が原因で長引くことがあります。
理学療法士によるリハビリで、日常生活・仕事復帰に向けた機能改善を行います。

STEP5

保険会社への対応サポート・通院証明

診断書発行・経過報告書・保険会社との必要なやり取りを当院がサポートします。
治療期間や通院状況の説明もスムーズに行いますのでご安心ください。

労災について

労災(労務災害)とは

労災とは、雇用形態に関係なく（正社員・契約社員・派遣社員・パート・アルバイト等）、仕事中や通勤時に起きたケガ・病気・死亡に対して適用される制度です。
労災に該当するかどうかの判断は、勤務先ではなく 労働基準監督署が行います。
本人の不注意による事故や、他人から受けたケガ、会社側に過失がない場合でも、 業務に関連する負傷として 「業務災害」 と認められれば労災保険を利用できます。
当クリニックは 労災保険指定医療機関 のため、必要書類をご持参いただければ、 受診時の窓口での自己負担はありません。
労災での受診をご希望の方は、保険証の提示は不要です。
受付にて 「仕事中／通勤中のケガである」 ことをお知らせください。

労災を受けるとき

労災の申請手続きは、原則として 被災されたご本人が行うもの ですが、 必要な手続きが難しい場合には、会社が申請をサポートすることが法律で定められています（助力義務）。
まずは勤務先へ事故状況を報告し、申請に必要な書類を受け取ってからご来院ください。
ご自身で申請を進める場合は、労働基準監督署で労災申請書類（様式）を入手し、事業主の押印と労働保険番号の記載 を済ませてご持参ください。
また、症状が急を要する場合には、まず受診していただいて構いません。
その際はいったん自費診療でのお支払いとなりますが、 後日必要書類をご提出いただければ、治療費を返金することが可能です。